老人ホームの種類 Facility type

有料老人ホームの中で一番多い施設形態となります。居室のすべてが個室となっており、食事、入浴、排泄、清掃・洗濯はもちろん、入居してから要介護となった場合でも介護サービスを 受けることが出来ます。

入居時に支払う一時金や、1ヵ月の費用は特別養護老人ホームより多く掛かります。介護付 有料老人ホームの多くは、株式会社や有限会社などの民間の企業が運営をしている為、特別養 護老人ホームなどの介護施設とは異なり、多種多様なサービスを展開し、集客を得るための競 争も激化しています。建物や居室がまるでホテルのようであったり、食事やお風呂などに力を 入れたり、24時間体制で看護師を常駐させる施設もあり特色は様々です。

食事サービスや生活援助、緊急時の対応、レクリエーション等のサービスがついた高齢者向 けの「居住施設」です。「介護付有料老人ホーム」よりも軽度の要介護者や、自立・要支援状態 の高齢者を中心に受け入れています。健康なときに入居し、介護が必要となった時に、訪問介護 や通所介護などの在宅サービスを利用することで、要介護の状態になっても施設に住み続けられます。

但し、「特定施設入居者生活介護」を受けていないため、利用するサービスが増えると介護付有料老人ホームよりも介護費用が掛かり、また、要介護度が高くなると退去しなくてはならないこともあります。

住宅型有料老人ホームと混同される場合も多いですが、バリアフリー構造の住宅で、「安否確認」「生活相談の提供」などを中心とした、比較的、要介護状態が軽度の方向けの「賃貸住宅」となります。基本的なサービス内容は、食事提供や日常的な生活支援だけです。

介護保険サービスを利用するためには、住宅型有料老人ホーム同様に、外部のサービスを受けるか、施設内の訪問介護ヘルパーステーションや、訪問看護ヘルパーステーションの介護サ ービスを受ける必要があります。一般的な住宅同様に賃貸借契約のケースが多く、入居時に支払う敷金の返還を受けやすいなどメリットがあります。

認知症の高齢者が、少人数で共同生活を行い、アットホームな環境の中で介護や支援を行います。家庭と同じように生活できる場として、可能な範囲で食事の準備や掃除、洗濯なども行います。入所条件として、下記が必要となります。

「65 歳以上,要支援2から要介護5の認知症患者」
「施設のある市町村に3ヵ月以上在住している」

グループホームの場合、看護師の常駐がないため、医療処置が必要な方は、入所を断られる場合もあります。

身寄りがない方や家庭環境・経済状況などの理由により、家族との同居が困難となった高齢者が暮らす施設です。自治体の助成を受けて、比較的安価な利用料でサービスを受けられ、 下記の3種類に分かれます。

○ 軽費老人ホームA型(食事有)
○ 軽費老人ホームB型(食事無)

軽費老人ホームC型(ケアハウス) A型とB型は、健康で、自立した生活ができる人が入居対象で、ケアハウス(軽費老人ホ ームC型)は、身体的な障害があり、自立して生活するのに不安がある高齢者が入居対象となります。

施設の役割は生活サポートであり、介護が必要な状態になれば特養などの施設に移ることもあります。

在宅での介護を必要とされる方を対象にデイサービスセンターで入浴や体操・レクリエ ーションなどの各種サービスを提供し、ご家族の負担軽減やご高齢者の自立を支援する介護保険サービスの一つです。

生活保護を受けているなどの経済上の理由や家庭環境によって、自宅で生活する事が 困難な高齢者が入所する施設です。社会復帰の促進及び自立のために必要な指導、訓練、その他の援助を行います。

○ 65歳以上で、身の周りのことは自分でできること
○ 自宅での生活が困難であること

以上が、入所の条件となります。 寝たきりの方や介護が必要な場合には入所が出来ません。

また、特別養護老人ホームとは異なり、介護保険施設ではない為、入所申請は直接施設 に申し込むのではなく、市町村へ行う必要があります。
養護老人ホームで働く職員には、生活指導員、生活支援員、栄養士などがいます。

介護保険によるサービスを行うために都道府県知事の指定を受けた施設で、「介護老人福 祉施設」とも呼ばれることがあり、社会福祉法人や地方自治体が運営する公的な施設で、 通称「特養」と言われています。

常に介護が必要で、在宅での対応が難しい方のための施設で、食事、入浴、排泄などの 介護の他、日常生活の支援や健康管理を受けられます。入居対象者は「65歳以上」「要介 護3~5のいずれかの要介護認定を受けている」ことが条件となり、介護保険施設の中で も比較的安価で入所することが出来るのが特徴です。

その為、入所希望者が多く、長期間入所待ちという状況もあり、最近は各自治体で入居 優先規準を設けるようになっています。

居室のタイプは2つに分かれ従来型(多床室)：1室に複数名が同居するタイプ。ユニット型：全室個室タイプ。1ユニット (10名以下)毎に居住空間と専任の職員を配置。最近では、プライバシー確保の観点から「ユニット型」が主流となっています。

リハビリに重点を置き、在宅での生活復帰を目的とした介護施設です。
医療法人が運営しているケースが多く、通称「老健」と言われています。

入居対象者は「65歳以上」「要介護1~5のいずれかの要介護認定を受けている」ことが条件となり、「特別養護老人ホーム」と同条件となりますが、在宅での生活を目指すことが目的の為、入所期間は3カ月から半年、長くても1年未満となっています。ここでは、食事、入浴、排泄、レクリエーションなどの支援や介助の他、看護師、介護職員に加え、理学療 法士(PT)、作業療法士 (OT) 等、リハビリに特化した職種も配置し、医学的な管理のもとでリハビリを受けられます。入所期間で在宅復帰が難しい場合は、有料老人ホームなどに 転居するケースも多々あります。